福留修蔵.com

世界第3位の地熱エネルギー

私 福留修蔵は、自然エネルギーを普及させる会社を経営しております。
 日本はその潜在的な地熱資源量(地熱エネルギー)が2,300万kw超と米国、インドネシアに次ぐ世界第3位の地熱資源大国だそうです。従って、日本の再生可能エネルギーの本命と期待されて来ましたが、太陽光の発電量が8年間で約8倍になったのに比べ地熱発電は2割しか増加していません。これにはいくつか理由があるようですが、大きな理由としては太陽光や風力よりもはるかに投資額が大きい為と言われております。また、日本では地中の高温高圧の水溜まりである「地熱貯留層」の規模が海外に比べ小さく大規模発電所が造れる場所が少ないというのも普及が遅れている理由のようです。しかしながら、10万kw以上の大規模地熱発電所ばかりに目が向いているが故の問題があるかと思います。つまり5,000~20,000kwの中小規模地熱発電という発想が欠如しているのです。日本での地熱発電の計画は5万~10万kwの規模の案件が主流となっているようですので、候補地も限られ又投資額も莫大な金額にならざるを得ません。ところが、中小規模地熱発電という視点で見直せば可能性のある候補地は大きく広がりますし、投資額も知恵や工夫によりかなり安価にすることができるはずです。一般的に、発電所は大規模であればあるほど効率がよいとされていますが、日本の資源の実態に沿った計画でなければ実現は難しいことは明らかではないでしょうか。
 わが社としては、世界第3位であるわが国のこの膨大なる地熱資源を大いに活かすべく中小規模地熱発電の展開を是非実現させたいと思っております。その為にも、全社一丸となりわれわれの知恵と工夫を総動員し取り組んで参りたいと存じます。
以上

再エネの主力電源化

私 福留修蔵は、自然エネルギーを普及させる会社を経営しております。
 ある東京大学教授はわが国における脱炭素化を実現する為に、再生可能エネルギーの主力電源化を急ぐべきと唱えておられます。その教授は『再エネの主力電源化とそのためのインフラの増強・整備は、化石燃料の支払いで国富を海外に流出する代わりに、国内に新たな投資を喚起しビジネスと雇用を創出する』と主張され、『再エネ主力電源化に向けた施策の具体化と諸制度の再構築を加速する必要がある』と提案されています。
 これまでは送電網は先に送電線に接続した電源が優先されてきた為、再エネのような新規電源はなかなか送電網に接続できないという課題がありました。しかし、送電網が混雑していない時には再エネも送電できる「ノンファーム型接続」が21年には実現される見通しですし、さらには混雑時でも再エネが優先して送電できるようルールの見直しも検討されるようです。
 本年7月には経済同友会も再生エネによる電源割合を2030年には40%にすべきと提言しました。また、経済産業省も非効率石炭火力のフェードアウトと再エネの主力電源化への実効性のある仕組み作りを検討すると表明しました。
 激甚化する自然災害や気候変動への危機感を背景に、脱炭素化の動きは世界中で尚一層加速していくものと思われます。
 わが社も小さな一民間企業ではありますが、引き続き地道に且つ着実に再生エネルギーによる電源開発に日々注力して参りたいと思います。
以上

コロナ禍と自然エネルギー(2)

私 福留修蔵は、自然エネルギーを普及させる会社を経営しております。
 新型コロナウィルスの感染拡大の影響で世界の電力需要が落ち込む中、太陽光や風力などの再生可能エネルギーの発電量が伸びているそうです。
 欧州では、感染拡大による経済活動の停滞で、化石燃料による発電量が本年1~3月期は前年同期に比べ約250憶kw/h落ち込んだ一方、風力・水力発電が約200憶kw/h増えたそうです。又、中国でも前年同期比で火力発電が約8%減に対し、風力発電は約6%、太陽光発電は約11%増えたとのことです。さらに、米国のエネルギー情報局は2020年において石炭火力発電が25%も下がる一方、再生可能エネルギーによる発電が11%増えると予測しています。
 国際エネルギー機関(IEA)も、"人手がほとんど掛からなく費用も安い再生可能エネルギーが、感染拡大による影響から最も回復力がある電源である"と高く評価しています。火力や原子力発電は燃料採掘から運搬そして運転と多くの作業員が関わり感染リスクも高まりますので益々敬遠されていくことでしょう。
 新型コロナウィルスの蔓延は人類にとっては大きな災禍ですが、世界のいたるところで"NEW NORMAL"が叫ばれ、欧州では新型コロナ後の景気回復に再生可能エネルギーの普及拡大などのグリーン政策が打ち出されています。また、インドでは雇用景気対策として自国に再生可能エネルギー関連工場を誘致する支援も始まるようです。
 現在、わが社が鋭意取り組んでおります地熱発電は、一度設置してしまえば、燃料も不要ですし、最小限の人員で管理運営することが可能な電源となります。是非、アフターコロナの"NEW NORMAL"の筆頭エネルギーとして、地熱発電の普及に尚一層力を注いで参りたいと思います。
以上

コロナ禍と自然エネルギー

私 福留修蔵は、自然エネルギーを普及させる会社を経営しております。
 今回のコロナ禍が自然エネルギーの世界にどのような影響を及ぼしつつあるのか、世界中のいろいろな方のご意見やお考えを読んでみました。
 その中で、カナダのブリティッシュコロンビア大学のデヴィット・スズキという名誉教授が発表された文章に目が留まりました。
 彼は、コロナ禍が発生する以前には、スウェーデンのグレタ・トゥンベリさんを始め世界の市民社会が気候変動を回避すべく活動していましたが、その全てが停止を余儀なくされたことを嘆いておられました。
しかしながら、彼は人間に知性がある限り無限の自然エネルギーを利用する方法を見付けられないはずはないと主張しています。そして、彼がこよなく愛する日本に対しては、「世界有数の地震大国の日本の地下には莫大な熱湯が蓄えられている。ならば、アイスランドのように日本も化石燃料や原子力を地熱エネルギーに切り替えることができるはずである」と提言していました。さらには、「必要なのは、やろうという意志であり、その為の方法は知性によって必ず見付けることができる」と述べておられます。
 わが社も、日本の地熱エネルギーの利用について強い関心を持ち、あらゆる研究を開始しております。風力・太陽光・バイオマスと再生可能エネルギーを展開して参りましたが、彼の提言の通り、この日本だからこそ地熱エネルギーの大いなる可能性を信じその活用を実現していきたいと考えております。
 地中何千メートルという地下のエネルギーを見付け出し、それを現実に活用できるようにすることは決して簡単なことではありません。しかしながら、わが社にはそれを"やろうとする意志"と過去あらゆる難局を乗り越えてきた"社員の知恵"があります。
地熱発電、必ずや実現できると信じ何が何でもやり抜く覚悟でおります。
以上

再生可能エネルギーの輸入

私 福留修蔵は、自然エネルギーを普及させる会社を経営しております。
 地球温暖化対策の道筋を定めたパリ協定の本格運用が2020年である今年から始まり、日本は2050年には温暖化ガス発生量を80%減らす方針を打ち出しています。日本の排出量はCO2換算で2018年度が12億トンだったそうなので、8割減となれば約10憶トン分のCO2を減らす必要がある訳です。それを実現する為には、石炭・石油はおろか天然ガスを燃料とする発電所さえ使えなくなるそうです。無論、製鉄所やセメント工場も稼働できなくなってしまいます。そこで、今検討され始めているのが海外から安い再生エネルギーを持って来る、つまり太陽光や風力を「輸入する」という発想です。無論、海外の再生可能エネルギーで発電した電力を直接持って来ることはできません。しかしながら、海外で発電した電気を使って水素を発生させ、その水素を日本に持って来て発電や燃料電池自動車に利用できれば、正に太陽光や風力を「輸入する」ということになります。
 既に太陽光発電で作った水素をメチルシクロヘキサンという別の物質に変換し日本に運び、再び日本で水素を取り出すという研究が進められているそうです。又、水素を液化したりアンモニアに加工して運ぶ方法の開発もさかんに行われているようです。
 日本は資源国ではありませんので、過去のエネルギーは海外の石油や石炭に依存してきましたが地球環境の観点からはそれももう限界に来ています。しかしながら、国内の再生可能エネルギーだけで日本のエネルギー需要を賄うことは到底できません。 
 であれば、再生可能エネルギーについても海外での調達に目を向けざるを得ないと思います。わが社も既成概念にとらわれず革新的な発想を持って日々取り組んで参りたいと考えております。
以上